「既卒2年でブランクが空いた自分でも、本当に専門技術コースを受けて正社員エンジニアになれるのかな」と不安になっていませんか。
90万円近い受講料を貯金から払って失敗したら本当に終わり、という恐怖はとても現実的なものでしょう。
この記事では、既卒・職歴ブランクありの卒業生のリアルな評判、給付金後の実質負担額、転職保証の適用条件、就職先の実例までを数字と固有名詞で整理します。
読み終える頃には、申し込みの踏ん切りをつける判断材料がきちんと揃っているはずですよ。
DMM WEBCAMP専門技術コースは既卒・フリーターでも受講できる？
最初の不安は、そもそも自分が受講対象に入るのかというところでしょう。
結論から言えば、専門技術コースは既卒・職歴ブランクありでも申し込めます。
学歴や正社員経験を問わず、年齢の目安が大きな指標となる仕組みといえるでしょう。
既卒・職歴ブランクありでも申し込める
公式の受講条件には、学歴や職歴の縛りが書かれていません。
そのため、大学を卒業して正社員経験がなくても、フリーターのまま2年以上経過していても、申し込み自体は問題なく可能でしょう。
転職保証付きの専門技術コースは「未経験から正社員エンジニアになる人」を主役に設計されているため、既卒・職歴ブランクありはむしろ想定内の層といえます。
実際に既卒・職歴空白から受講を始めて、内定にたどり着いた卒業生も少なくありません。
年齢の目安は30歳未満が中心になる
受講そのものに学歴・職歴の縛りはないものの、年齢には実質的な目安があります。
具体的には、転職保証の対象が「受講開始時30歳未満」と設定されている点が大きい部分です。
そのため、29歳までに受講をスタートできれば保証付きで挑戦でき、30歳以降は保証なしで受けるかどうかの判断になります。
20代半ばの既卒フリーターであれば、年齢面では最も保証を受けやすいゾーンにいるのが現状でしょう。
ニート・フリーターからの受講実績もある
既卒で受けて大丈夫なら、フリーターやブランクが長い人もいけるのかという疑問が次に来るかもしれません。
実際、コンビニや飲食店の掛け持ちフリーター、新卒就活で全滅して数年職歴ブランクが続いていた方など、空白の長い受講生も一定数いるでしょう。
事務職や接客職からの転身組も含めれば、未経験スタートの母集団はかなり幅広い構成といえるでしょう。
自分のスペックで受講できるのかという不安は、実情を知れば徐々に薄れていく部分でしょう。
既卒卒業生のリアル評判3選｜良い口コミと後悔した声
受講条件をクリアしているとわかったら、次に気になるのは卒業生の生の声でしょう。
既卒目線の評判は、ざっくり3つの典型パターンに集約されます。
どれも他人事ではないはずなので、自分に近い声から先に読み進めてみてください。
① 既卒2年から自社開発企業に内定が出た
最もモチベーションになるのが、職歴空白から短期間で内定を勝ち取った成功体験です。
実際に利用した方の声では、短期集中型のカリキュラムを経て、自社のサービスを持つWeb系企業に内定した事例も報告されています。
新卒の就活で全滅し、2年フリーターをやってから受講しました。学習はきつかったものの、卒業の翌月にはWeb系の自社開発企業から内定をもらえました。
ポートフォリオを作り込んだことが効いたと感じています。
— 20代後半・既卒男性
ここで重要なのは、既卒・職歴空白でもポートフォリオの質次第で自社開発側のドアが開くという事実です。
② 1日10時間の学習量で生活リズムが崩れた
一方で、想像以上の学習負荷に圧倒されたという本音も多く聞こえてきます。
短期集中型のカリキュラムは平日1日8〜10時間規模の学習を求める設計といえます。
朝9時から夜の22時近くまでカリキュラムに張り付く日もあり、最初の2週間は完全に生活リズムが崩れました。
フリーター時代の生活ペースとはまったく別物だと痛感しました。
— 20代半ば・既卒男性
短期間でゼロから現場レベルまで引き上げるための密度なので、生半可な覚悟では追いつかないのが現実です。
③ 紹介求人がSES中心で選択肢が狭く感じた
後悔ポイントとして頻繁に挙がるのが、紹介求人の傾向です。
📌 用語メモ
SES：クライアント企業の現場に常駐し、開発や保守を担当する派遣型の働き方。未経験エンジニアの受け皿として広く使われている。
紹介される企業の比率は派遣型のSES寄りになりやすく、最初から自社開発だけを狙っていた人ほどギャップを感じる傾向にあるでしょう。
キャリアサポートで紹介された求人の大半がSES企業でした。自社開発志望だったので、結局自己応募で活動する時間も別に必要でした。
— 20代後半・既卒男性
未経験エンジニアの第一歩としてはSESも十分選択肢になるものの、入口で「思っていたのと違う」と感じる人が一定数いるのは事実といえるでしょう。
DMM WEBCAMP専門技術コースの実質負担額はいくら？
評判を踏まえた上で、最後に詰まるのが金額の問題でしょう。
90万円という数字は確かに重いものの、給付金を引いた実質負担で見ると景色は大きく変わります。
受講料は税込910,800円が基本となる
公式に提示されている専門技術コースの受講料は税込910,800円です（公式サイト）。
4ヶ月のカリキュラムと転職保証・キャリアサポートまで含めた、一括パッケージ料金といえるでしょう。
分割払いの選択肢もあり、月々の支払額を抑えながら受講をスタートする方法もあるでしょう。
貯金90万を一気に取り崩すイメージから、実質負担を給付金で大幅に下げる前提に頭を切り替えるのが第一歩でしょう。
専門実践教育訓練給付金で最大80%が戻る
DMM WEBCAMP専門技術コースは、専門実践教育訓練給付金の対象講座として認定されています。
受講・修了の条件を満たすと受講料の70%（上限56万円）、さらに修了後1年以内に賃金が5%以上アップするなどの追加要件まで満たせば最大80%（上限64万円）が後日ハローワーク経由で還付される仕組みです。
還付は受講中と修了後に分割で振り込まれる流れで、一度受講料を支払ったあとに段階的に戻ってくる仕組みといえるでしょう。
そのため、最初に一括で支払う原資自体は別途用意しておきましょう。
実質負担は約27万〜35万円まで下がる
具体的に引き算してみると、91万800円から70%還元の上限56万円を差し引いた場合、残る自己負担額は約35万800円となります。
賃金上昇要件まで満たして80%還元（上限64万円）の最大値を取れれば、残る自己負担額は約27万800円まで圧縮されます。
そのため、目安としては実質負担30万円前後まで圧縮できるラインを想定するのが現実的といえます。
90万円という最初のインパクトと比べると、心理的なハードルは大きく下がる金額レンジに収まるでしょう。
還付額は受給資格や本人の状況で変わるため、ハローワークでの事前確認は必須です。
既卒が教育訓練給付金を受けるための条件
給付金は強力な味方ですが、誰でも使えるわけではない点に注意が必要です。
特に既卒・フリーターのケースでは、雇用保険の加入歴がボトルネックになりやすい部分があります。
雇用保険の被保険者期間2年以上が原則となる
専門実践教育訓練給付金は、原則として雇用保険の被保険者期間が通算3年以上必要ですが、初めての受給であれば2年以上で対象になります（厚生労働省Q&A）。
学生時代のアルバイトでも条件を満たせば雇用保険に加入していたケースがあり、フリーター期間中の勤務歴がそのまま被保険者期間にカウントされます。
「自分は対象外」と思い込んで諦める前に、過去の勤務先で雇用保険に入っていたかどうかを確認するのが先決でしょう。
給与明細や離職票に雇用保険の記載があれば、被保険者期間としてカウントされる可能性が高いです。
離職後1年以内なら被保険者期間が引き続く
見落とされやすいのが、離職してから1年以内かどうかの時間制限です。
仕事を辞めて1年以上空白期間がある場合、それまで積み上げた被保険者期間がリセットされてしまう仕組みになっています。
つまり、既卒・フリーターでも「最後に雇用保険に入っていた仕事を辞めて1年以内」であれば、給付金のチャンスが残るということでしょう。
ブランクが長い場合は、まず短期でも雇用保険ありの仕事に就いてから再申請するのが現実解になります。
ハローワークで事前にジョブ・カードを作成する
申請のスタート地点は、最寄りのハローワークでジョブ・カードを作成することです。
📌 用語メモ
ジョブ・カード：キャリア相談を経て作成する公的な書類で、教育訓練給付金の申請に必要となる職務経歴・職業能力の記録シート。
ジョブ・カードはキャリア相談を経て作成する書類で、2024年4月以降は受講開始日の2週間前までに手続きを終える必要があります（それ以前は1ヶ月前まででした）。
DMM WEBCAMPの入学日から逆算して、少なくとも1ヶ月前にはハローワークの予約を入れておくのが安全なスケジュールでしょう。
書類だけでなく面談も伴うため、当日中に完了するものではない点にも注意してください。
転職保証の適用条件
給付金と並ぶもう一つの安全装置が、転職保証の存在です。
受講さえすれば全員が対象になるわけではなく、いくつかの条件をクリアした人だけが返金保証を受けられる仕組みになっています。
受講開始時に30歳未満であることが必須となる
最も基本となる条件は、受講開始時点で30歳未満であることです。
29歳のうちに受講をスタートできれば対象、30歳の誕生日を迎えてからの開始では対象外、というシンプルなライン設定です。
24〜26歳の既卒フリーター層であれば、年齢条件についてはむしろ余裕がある側に立てます。
ただし、来月から始めると先延ばしている間に誕生日が来てしまうケースもあるため、申し込みは早めの判断が安心でしょう。
カリキュラム修了とキャリア面談の全参加が求められる
年齢のほかに、行動面での条件もしっかり定められています。
特に重要なのが次の3点です。
- カリキュラムの全課題を期限内に提出する
- キャリアサポートの面談に全回参加する
- 紹介された求人への応募ルールを守る
これらをひとつでも欠くと保証の対象外となるため、受講中は学習だけでなくキャリア面談・応募活動まで含めた行動規範をきちんと守る必要があります。
途中で気が乗らないから面談をスキップするような対応は、保証失効に直結するので避けてください。
条件未達なら受講料が全額返金される
条件を満たしたうえで内定に至らなかった場合、受講料は全額返金される設計です。
ただし、条件を欠いた状態での未内定は返金対象から外れる点に注意が必要となります。
保証はあくまで「規定を全て守ったのに結果が出なかった人」を救うセーフティネットであり、自由行動の免罪符ではありません。
保証があるから気軽にではなく、保証を守りきる前提で動くスタンスが正解でしょう。
既卒卒業生の就職先5選｜どんな企業に決まる？
卒業後のキャリアパスがイメージできないと、申し込みの最後の一歩が踏み出しにくいですよね。
既卒卒業生の就職先は、大きく5つのタイプに分かれる傾向があります。
- SES企業｜初年度年収300万円台が中心となる
- 受託開発企業｜納期は厳しいが技術が幅広く伸びる
- 自社開発企業｜ポートフォリオ次第で挑戦できる
- 社内SE｜事業会社の情シスとして安定が手に入る
- Web制作会社｜HTML/CSS中心で入りやすい
自分が一番納得できそうな働き方が見えてくるはずなので、当てはまる項目から目を通していきましょう。
① SES企業｜初年度年収300万円台が中心となる
既卒卒業生の就職先で最も多いのが、SES企業です。
クライアント先に常駐して開発や保守を担当する働き方で、未経験エンジニアの受け皿として広く機能しています。
初年度の年収レンジは300万円台が中心で、地域や案件によっては350万円前後まで届くケースもあります。
給与水準は控えめなものの、現場経験を1年単位で積めるため、2社目以降のキャリア構築の土台になりやすいタイプといえます。
② 受託開発企業｜納期は厳しいが技術が幅広く伸びる
次に多いのが、他社から依頼されてシステムを作る受託開発企業です。
📌 用語メモ
受託開発：他社から依頼を受けてシステムを作る形態。
自社開発：自社のサービスを自分たちで企画して作る形態。
複数のプロジェクトを掛け持ちで進めることが多く、納期に追われる場面もある一方で、案件ごとに使う技術の組み合わせが変わり、経験の幅が広がります。
短期間で経験できる言語や開発手法の幅が広く、2〜3年でWebの前面から裏側まで幅広い開発経験が積める環境といえるでしょう。
とにかく早く技術を身につけたいと考える既卒層には、相性が良いタイプといえます。
③ 自社開発企業｜ポートフォリオ次第で挑戦できる
未経験エンジニアの憧れになりやすいのが、自社のサービスを自分たちで作っている企業です。
ただし倍率が高く、未経験から挑むにはネット公開したコード作品や作り込んだポートフォリオが事実上の必須条件でしょう。
「Progateで一通り終えた」レベルではなく、自分でゼロから設計・実装・公開まで通した作品が判断材料になります。
既卒・職歴空白を補えるのはポートフォリオの実物なので、受講中の作り込みがそのまま合否を分けると意識しておきましょう。
④ 社内SE｜事業会社の情シスとして安定が手に入る
意外と見落とされやすいのが、事業会社の社内SE枠です。
開発スピードよりも社内システムの運用・改善が中心で、残業や納期プレッシャーが比較的穏やかな傾向にあります。
未経験OKの求人は少ないものの、卒業生のキャリアサポート経由で出会えるケースもあります。
ガツガツ技術を伸ばすより、安定した正社員ポジションをまず確保したいという既卒層に合う選択肢といえます。
⑤ Web制作会社｜HTML/CSS中心で入りやすい
もう一つの入り口になりやすいのが、Web制作会社です。
HTMLとCSS、JavaScriptの基本ができれば挑戦しやすく、ポートフォリオも作り込みやすいジャンルです。
ただし開発系と比べると平均年収は低めで、キャリアの第一歩としては有効ですが、長期的な伸びを狙うなら2〜3年で開発寄りへステップアップする想定が現実的でしょう。
とにかく職歴空白を埋めたい既卒層には、入りやすさで魅力的な選択肢になります。
既卒が申し込み前に確認したい3つの判断軸
ここまでの情報を踏まえると、申し込み前にチェックすべきポイントが整理できてきます。
特に既卒層が後悔しないために確認すべきは、次の3軸です。
一つでも引っかかる項目があるなら、申し込み前にそこを潰しておくと安心です。
① 給付金の被保険者期間を満たしているか確認する
最初の関門は、給付金の被保険者期間です。
過去のアルバイトや短期就業で雇用保険に加入していた期間を合算し、初めての受給なら通算2年以上、2回目以降は3年以上に届くかを確認します。
給付金が使えるかどうかで、最終的な自己負担額は50万円以上変わるため、申し込み前に必ず数えておきたい部分でしょう。
不明な場合は、ハローワークの窓口で教育訓練給付金の受給資格があるかを直接確認できます。
② 受講開始時に30歳未満で保証対象に入るか確認する
次にチェックしたいのが年齢ボーダーです。
24〜26歳のフリーター層は問題ない一方で、28〜29歳で迷っている場合は受講開始日の選び方が重要になります。
30歳の誕生日をまたぐ前にカリキュラムをスタートできるかどうかが、保証対象の分かれ目です。
申し込みから入学までに数週間かかるケースもあるため、逆算して動き出すのが安全でしょう。
③ 1日8〜10時間の学習時間を確保できるか確認する
最後に、生活面のキャパシティです。
短期集中型のカリキュラムは1日8〜10時間規模の学習を前提とした設計のため、フリーターのシフトを継続したままだと体力的に厳しくなります。
受講期間中はバイトを大幅に減らすか、貯金で生活費を賄う前提を組み立てておきましょう。
金銭的・時間的に学習へ振り切れる期間を捻出できるかどうかが、合否ではなく完走の鍵を握る部分です。
SHIFT運営になってDMM WEBCAMPの評判はどう変わった？
最後に気になるのが、運営移管後の現行体制でしょう。
DMM WEBCAMPはSHIFTグループへ運営が移管され、現在は「SHIFT TERAS CAMPUS（旧DMM WEBCAMP）」として運営されています。
前後で評判に変化があるかを整理します。
カリキュラムの骨格は引き継がれている
短期集中型のカリキュラム本体は、移管前後で大きく構成を変えていません。
HTML/CSS・JavaScriptなどWebの基本技術を中心に、ポートフォリオ制作まで駆け抜ける流れは変わっていません。
移管後に内容が劣化したのではという不安を見かけることもありますが、骨格の学習内容に大きな差異は確認されていません。
現場志向の内容を引き継いでいるのが現状です。
キャリアサポート体制はSHIFT系列に強化されている
むしろ強化された側面と評価されやすいのが、キャリアサポートです。
SHIFTグループ自体がIT人材ビジネスを本業としているため、紹介ネットワークの広さがプラスに作用しています。
未経験エンジニアの就職支援に長けたグループに組み込まれたことで、紹介求人や面接対策のノウハウが厚くなっている流れです。
紹介企業の傾向は引き続きSES寄りではあるものの、選択肢の絶対数は増えているといえるでしょう。
既卒受け入れ方針も継続している
最も気になる既卒は引き続き受講対象かという点も、移管後に変更されていません。
学歴・職歴不問の受講条件と、30歳未満の転職保証は移管後も維持されています。
SHIFT運営になってから既卒の受講枠が絞られたという情報は、現時点では確認されていません。
既卒フリーターが申し込む環境としては、移管前と同等の条件で挑戦できる状態でしょう。
既卒フリーターでもDMM WEBCAMP専門技術コースは現実的な選択肢
ここまで見てきたとおり、DMM WEBCAMP専門技術コースは既卒・職歴ブランクありでも受講でき、給付金を活用すれば実質30万円前後で正社員エンジニアを目指せる現実的なルートです。
受講条件・転職保証・就職先イメージのいずれを切り取っても、既卒フリーター層が来年の今頃に正社員エンジニアを狙える設計になっています。
ハードな学習量と紹介求人の傾向というデメリットを理解した上で、貯金と生活設計を整え、ハローワークで給付金の対象資格を確認するところから一歩目を踏み出してみてください。
まずは無料カウンセリングで既卒の自分が給付金と転職保証の対象になるかを直接相談し、来年の今頃を正社員エンジニアとして迎える未来を具体的にイメージしてみてくださいね。
